電気やガス、燃料といったエネルギーの使用量データの集計作業は、手間がかかるのもあり、後回しになりがちです。今回ご紹介するのは、弊社のCO2排出量可視化サービス「ゼロモニ」で毎月きっちりデータを集計していたことで、大手取引先からのアンケートに回答できた事例です。

 

• 突然のアンケートでも慌てずに対応

ある日、大手取引先からCO2排出量に関するアンケートが届きました。
設問には、年度ごとの排出量・対象範囲・内訳・前年からの増減が含まれ、回答期限も短く設定されていました。
しかし、この企業は毎月データを入力してCO2排出量を算出していたので、ゼロモニの画面から数値を転記するだけで回答が完了。緊急対応や休日出勤をすることなく、通常業務の範囲内で提出できました。

 

• 記録がない場合の膨大な作業負担

もし同じ設問にゼロから答える場合、以下のような作業が必要になります。

・過去の請求書を社内から探して集める
・エネルギー毎に該当する排出係数を調べて計算する
・算出したCO2排出量を取りまとめて集計する

これらを短期間で対応するのは容易ではありません。
また、アンケートの回答期間が繁忙期と重なれば担当者の本業が止まり、会社全体の業務にも支障が出かねません。

 

• 「年1回まとめて」より「毎月のこまめな集計」を

年に一度まとめて集計すると、資料の抜けや漏れを推測で補うことになり、数値の正確性が下がります。毎月確認していれば、正確な数値を把握できるだけでなく、「先月より多い」といった変化にもその月のうちに気付くことができ、省エネの手がかりにもなります。
また、担当者が1人で業務を抱えていると異動や退職で記録が止まるリスクがあります。
毎月の業務として仕組みを作っておくことで、スムーズな引き継ぎが可能です。

 

【取り組みのポイント】
・入力を月末の定例作業として業務手順に組み込む
・入力する人と確認する人を決めておく
・データが抜けた月は気づいた時点で埋めておく

 

• まとめ

取引先から突然届くCO2排出量アンケートにも慌てることなく、すぐに回答できるよう、まずは社内にデータが記録・集計されている状態であるかを確認してみましょう。
CO2排出量の迅速な開示は、単なる対応にとどまらず、取引先からの信頼獲得や新たなビジネス機会の創出にもつながります。いざという時に慌てない準備を、今から進めておきましょう。

「ゼロモニ」では、エネルギー使用量の入力作業を弊社が代行するプランと、お客様ご自身で手軽に入力できるプランをご用意しております。「自社で毎月集計するのは難しそう」と感じる方も、ぜひお気軽にお問い合わせください。